ゴーヤをYahooで調べてみたら…

　友人達の中で、私はパソコンに詳しい方である。であると、ちょっとしたトラブルでもよく相談の電話が掛かってくる。最初のうちこそ、頼りにされているようでうれしかったが、何度もつづくと鬱陶しく感じてくる。　単純なソフトウェア上のエラーや、コードが抜けているとという程度のことならば電話で済むが、電源やグラフィックボード等のトラブルだとそれが原因であることを突き止めるのにもその故障したパソコンを直に観て診断しないといけない。　以前はある程度、故障箇所を予測して、余っているいくつかのパーツを持参して友人宅で作業していたが最近は呼びつけるになった。　べつに私が面倒だからではない。そういう側面もあるが、なによりもこちらには試しに交換するパーツ等を含めて道具がそろっていてパソコンの修理に適した環境であるからである。　パソコンを持ってくるのが面倒だという手合いには、そのトラブルは私にはたぶんムリだから、専門のパソコンの修理業者に送れと言うことにしている。
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　関西広域連合を協議する京都府議会の特別委員会が６日開かれ、広域連合が北陸新幹線ルートを検討する場を設置したり、首都機能のバックアップ機能充実を訴えていることに対し「なし崩し的にものごとを決めているのでは」「次から次に手が広がっている」など不満や懸念の声が続出した。広域連合を舞台に発信を強めようとする知事側の「先走り」と映り、けん制する狙いもあるようだ。
　６月２５日に大阪市内であった広域連合の知事会合で、大阪府の橋下徹知事の強い意向もあって関西の広域インフラに関する検討会を設置。日本海側を通って東京と大阪を結ぶ北陸新幹線について、未定となっている福井県敦賀市から西のルートを協議する部会も設けられた。
　西ルートに三つある候補には福井県小浜市から亀岡市を通る「小浜ルート」もあり、京都府にとっても重要課題だ。そのため、特別委で自民党の多賀久雄府議は「広域連合に委ねた権限は限定的だと肝に銘じてほしい。どうもなし崩し的な気がしてならない」と議会抜きの議論にくぎを刺した。
　また、広域連合が首都機能のバックアップ体制構築を打ち出していることに、公明党の山口勝府議が「広域連合がやるべき本来の事務がおざなりになる恐れがある」と指摘した。
　府が受け持つ広域観光・文化振興計画の策定状況が報告されたが、民主党の中小路健吾府議が「（他府県が担当する）ほかの振興計画の経過を報告すべきだ」と広域連合の情報開示不足に不満を表明。
　共産党の加味根史朗府議も広域連合の運営について「議会の意向や住民の意見を反映する姿勢がない」と批判した。
　昨年１２月に発足した広域連合は東日本大震災で、構成７府県が支援先を分担する「カウンターパート方式」を全国で初めて導入。さらに国に近畿地方整備局など三つの出先機関を丸ごと移管するよう求めたり、関西電力に原発安全協定を結ぶよう申し入れることも決めている。
　しかし、こうした方針決定は知事会合の場で行われ、議会側に事前の相談はない。「新聞を見て初めて知ることが多い」「議会に対する説明がない」など府議の間で不満がたまっている。

　大津市の龍谷大社会学部の学生ら２０人が東日本大震災の被災地にメッセージ入りのうちわを贈る活動に取り組んでいる。同大学近くの東大津高の生徒会も協力。思いが込められたメッセージが寄せられている。
　同学部２年の飯沼小百合さん（２０）がボランティア団体で募金活動を続ける中、「被災地を伝える報道が以前に比べて少なくなっている」と感じ、「自分たちが被災地を思い続け、被災者にも『震災を忘れていない』というメッセージを伝えたい」と思い立った。
　用意した２６０枚のうち、１６０枚を学生が担当。それぞれ家族や知人、アルバイト先などでメッセージを募ったほか、４〜８日に学内で協力を呼びかけ、８割にあたる約１３０枚のメッセージが集まった。近くの東大津高生徒会も６、７、８日の学園祭で、１００枚にメッセージを寄せてもらおうと来校者に呼びかけている。
　学生たちは「うちわの風が幸せを呼びますように」「空はつながっている」など寄せられた温かなメッセージに「顔は見えなくてもともに頑張るとの思いが少しでも伝わってほしい」と願っている。
　メッセージはうちわを希望している宮城県と福島県の避難所計３カ所に贈るという。

　光加工とバイオ計測の最先端研究機器がそろう産学公共同研究拠点「知恵の輪」が６日、京都市西京区のＪＳＴイノベーションプラザ京都と下京区の京都リサーチパーク（ＫＲＰ）の２カ所にオープンした。中小企業や研究機関が先端機器を利用でき、京都のものづくり技術や開発力の底上げに役立てる。
　知恵の輪は、科学技術振興機構（ＪＳＴ）の地域産学官共同研究拠点整備事業の全国４０拠点の一つとして採択された事業。京都府と京都市、京都大、京都商工会議所の４者が共同申請し、ＪＳＴから研究機器１０億円分の無償貸与を受けた。
　企業の研究開発促進に加え、セミナーなどを催して先端研究機器に精通した高度技術者の育成も進める。
　イノベーションプラザでは「先端光加工プロジェクト」として機器１２台を導入した。目玉のフェムト秒レーザー加工装置は超高精度なレーザーで、ナノワイヤーや細胞加工、透明材料の立体造形などに応用できるという。有機ＥＬや太陽電池など有機デバイス向けガラス真空封止加工ができる装置もあり、プロジェクト代表の平尾一之京都大教授は「エネルギー問題の分野で新技術、新製品の研究に寄与するだろう」と期待する。
　ＫＲＰでは「バイオ計測プロジェクト」として機器約５０台を導入。島津製作所のＭＡＬＤＩ質量分析装置や堀場製作所の顕微レーザーラマン分光装置のほか、微生物培養システム、微小酵素反応計測装置などがそろい、醸造・食品企業の新製品開発などに生かす。
　６日、ＫＲＰで行われた知恵の輪開所式典では、門川大作京都市長が「オール京都で一丸となってものづくりで京都を元気にできれば」とあいさつした。企業は８月ごろから研究機器を有料で使える。