シャンデリアにはこだわりました
2009/11/20(金)
新居を建てる事になり、何よりこだわったのがシャンデリアです。キラキラで豪華なシャンデリアにずっと憧れていたのでかなりワガママを言いましたが、オーダーで自分の希望通りの物を作っていただいて本当に満足しています。見るたびにテンションが上がっちゃいますね。お部屋全体が明るく見えますし、やはりこだわって良かったです。
自宅へのシャンデリア設置については、新築住宅を購入した際に、リビングなどにシャンデリアを設置する人が多いようである。しかし、東日本大震災以降は、防災意識の高まりから、自宅内部の装飾よりも、安全性を重視する人も増えているようであり、落下の危険性の高いものは設置せずに、安定した灯りを選ぶようになってきている。
犠牲者が１万３０００人を超えた東日本大震災では、遺体の身元の特定に協力するため、地元や全国各地から延べ約１５００人の歯科医師が作業に参加している。
経営する歯科医院が被災した人もいるほか、中には慣れない作業が精神的な負担となり、体調を崩す人もいる。歯科医たちは「すべての遺体を家族の元に返したい」と、黙々と身元確認を続けている。
「口の中を見せていただきます」。宮城県石巻市の歯科医、三宅宏之さん（３９）は、遺体の口を確認する前、いつも心の中でこうつぶやきながら手を合わせる。
三宅さんは、震災発生４日目の先月１４日から、同市の遺体安置所となっている旧石巻青果花き地方卸売市場で作業に従事しており、これまでに約８００体の遺体を扱った。作業は歯科医３人１組で、運び込まれた遺体の歯並びや治療痕などを記録する。その記録は、遺体発見時の状況や所持品、身体的特徴などと共にファイルにまとめられ、行方不明者を捜す家族が訪れた際の身元確認の資料として使われる。
場内は、電気が復旧しておらず、昼でも薄暗いまま。震災ひと月を過ぎても犠牲者の搬入は続く。４月中旬現在も数百の遺体が安置されており、肉親を捜す家族が頻繁に訪れる。
家族が遺体に対面する時は作業を中断する。幼い娘の遺体を確認した母親が、冷たくなった体を温めるように半日抱きしめ続ける姿を目の当たりにしたこともあった。三宅さんにも５歳、８歳、１０歳の３人の娘がおり、母親の悲しみが痛いほど伝わってきた。
東京電力が、グループで保有するビルや遊休地、社宅など約１０００億円相当の不動産を売却することが１５日、明らかになった。
すでに金融機関などに売却を打診しており、来年度にかけて順次実施する。東電は、福島第一原子力発電所の事故に伴う賠償金の支払いで、巨額の資金が必要になる見込みで、国や他の電力各社に資金支援を求める前提として、自ら資産売却を進め、資金確保を急ぐ。
東京電力は、発電所や変電所など事業に必要な施設や土地以外にも、社宅や保養所なども保有し、不動産関連事業やホテル運営も手がけている。
東電は、不動産を主力とする住環境・生活関連事業の売上高が２００９年度に１３３５億円ある。関係者によると、売却できる不動産は３０００億円規模という。このうち、早期に売却可能な不動産を、今年度と来年度にそれぞれ５００億円分売却する方向だ。
東日本大震災の影響で、海外の美術品を借りる展覧会の中止が相次いでいる。
地震に原発事故が追い打ちを掛け、欧米などの美術館が作品や同行するスタッフの安全を考慮し、貸し出しを見合わせたためだ。
今月９日に開幕予定だった豊田市美術館（愛知県）の「ジョルジョ・モランディ」展は、イタリア側が安全を懸念し、保険会社も「保険を引き受けるのは不可能」と判断したため中止が決まった。
岡山県立美術館も２２日から予定していた「トーベ・ヤンソンとムーミンの世界展」を中止。童話「ムーミン」の原画など約１３０点をフィンランドの博物館から借りるはずが、「日本で何が起こるか予測できず、貸し出しはできない」と連絡があった。「被災地から遠い場所なので安全」と再考を求めたが、方針は変わらなかった。学芸員は「気持ちも分かるが、楽しみにしていた人たちのことを思うと残念」と話す。
スーパーマーケットの生鮮食品に虚偽の産地シールを張ったとして、警視庁小岩署は偽計業務妨害の疑いで東京都江戸川区西小岩、元調理師、浅野武志容疑者（６６）を再逮捕した。同署によると、浅野容疑者は「仕事が見つからず、憂鬱（ゆううつ）だった。シールを張るとストレスが解消できた」と容疑を認めている。
同署によると、２月１６日〜３月２日の計３回、同区のスーパー「イトーヨーカドー小岩店」の鮮魚コーナーに並べてあった「愛媛県産ブリ」や「アメリカ産生ウニ」などに別のスーパーから盗んだ「北海道産」のシールを張り、同店の業務を妨害した疑いが持たれている。
警戒していた捜査員が、３月５日、同店で割引シールを対象外の商品に張り替えた浅野容疑者を発見、同容疑で現行犯逮捕していた。
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東日本大震災で被災した東北、関東地方の各県などが共同で、復興事業の財源に充てる「復興宝くじ」の発行を計画していることが15日分かった。8月ごろに総額300億円規模のくじを全国販売する予定で、近く総務省に発売許可を申請する。売上額から当せん金や経費を引いた約120億円が、復興くじ発売団体の収益になる。
発売団体は、東日本大震災の災害救助法適用市町村を抱える岩手、宮城、福島などの各県と仙台、千葉両政令市など。収益は発売団体間で協議し、被害の大きかったこれら3県を中心に分け合う。被災市町村にも配分し、復興に役立てる。
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